用語集
製造業、開発業務、業務改革（BPR）活動、カーボンニュートラルに関連した用語集です。
- カーボンオフセット
- カーボンニュートラル
- 解析主導型設計
- 開発プロセス
- 価値・手段ツリー
- 価値ロードマップ
- 活動量
- ガントチャート
- 気候関連機会
- 気候関連財務情報開示タスクフォース
- 気候関連リスク
- 気候変動に関する政府間パネル
- 技術者力
- 技術ロードマップ
- 機能安全
- グリーンイノベーションコンパス
- グリーンウォッシュ
- グリーンコンシューマー
- グリーンスキル
- グリーン成長戦略
- グリーン電力
- グリーンボンド
- グリーンリスキリング
- グリーンロジスティクス
- クリティカルパス
- 形式知
- コーポレートPPA
- コアコンピタンス
- 工数
- 工数管理
- 国連気候変動枠組条約締約国会議
- 国境炭素税
- 国境炭素調整措置（CBAM）
- コンカレントエンジニアリング
- コンピテンシー
削減が困難な温室効果ガス排出量について、他の場所で温室効果ガス削減・吸収活動を実施することで埋め合わせること。
カーボンオフセットの取り組みを更に進めて、活動トータルでの排出量全量をオフセットすると言う考え方が「カーボンニュートラル」である。
なお、カーボンオフセットに用いる温室効果ガスの排出削減量・吸収量を、信頼性のあるものとするため、2017年より、「カーボン・オフセット制度」の運営が始まっている。
電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら
CO2排出量概算値算定や排出量削減施策取得、実質再生可能エネルギーのコストシミュレーションが出来る無料セルフ診断「カーボンニュートラルクイック診断」を受けるならこちら
関連ソリューション
温室効果ガスの排出量を実質的にゼロにすること。
例えば、石油を燃やすことにより二酸化炭素が排出される。一方、植林や森林管理を行うと、光合成により、樹木は二酸化炭素を吸収する。このように、人為的に発生させた温室効果ガス排出量から吸収量を差し引いた値をゼロにすることを、カーボンニュートラルと呼ぶ。
カーボンニュートラルを達成するためには、人為的に発生させた温室効果ガス排出量を削減するとともに、温室効果ガスの吸収作用の保全及び強化に努める必要がある。
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関連ソリューション
ALD(Analysis Lead Design)と同義。
最適な設計案を選択するために変更自由度の高い開発上流から事前検証を重点的に実践する開発手法。構想段階から要求仕様と達成度を明確化し、コンピュータ上で数多くの事前検証を実施してから詳細設計に進むための設計案を選択する。
解析の活用は多くの企業で進んできているものの、詳細設計後の確認検証にとどまっている場合が多く、その効果は限定的になっている。一方、解析主導型設計では、上流から取り組むことで手戻り削減による開発コスト・期間の劇的な改善のみならず、競合他社を凌駕するイノベーティブな製品開発を可能にする。
ただし、製品全体を表現するシステム解析モデルが必要であり、その構築には、高度な実験・解析技術が求められる。電通総研はモデル構築に至るまでの考え方のフレームワーク構築とそれを活用した設計案創出の双方で、お客様を支援している。
開発を成功に導くための基本的な考え方や進め方をまとめたもの。エース級の社員や先進的取り組みをしている企業の開発の進め方を参考に「ムダ」のない開発プロセスを定義し運用することで、組織全体として開発効率を向上させることができる。
開発プロセスを定義する際に重要になることはその定義粒度である。定義粒度が粗すぎてしまうと万人にとって当たり前のものとなってしまい大きな効果を発揮しない。その一方で、定義粒度が細か過ぎてしまうとその後の管理が困難となり形骸化してしまう。
電通総研がプロセス定義を支援する際には、問題を事前に把握し、製品特性や組織スキルを加味した上で最適な粒度になることを心がけている。
また、定義した開発プロセスをより良くするためにPDCAサイクルにより日々改善を繰り返していくことも重要である。電通総研では定義した開発プロセスをよりよくしていくために、ガイドラインの作成やプロセスの運用を支援する組織"PIT(Process Innovation Teamの略)"の構築支援も実施している。
関連ソリューション
商品（製品・サービス）の提供する価値と、その手段を紐付けたツリー
価値を実現するために何が必要か、また現在考えている手段が本当に価値に繋がるのかを検討するのに有用なツール。
開発が進み、手段が具体化されてくると、「できる/できない」の観点でのみ手段を評価しがちであるが、ツリーを作成することにより、本当にその手段で良いか、実装すべきかの判断を価値に照らして行うことができる。
関連ソリューション
多くの企業では商品ロードマップや技術ロードマップは策定しているものの、それらの整合が取れておらず、所有する要素技術を売れる商品につなげられていない状態が散見されます。
電通総研では、価値を中心に据え、商品と技術をつなぐことでマーケティング部門/企画部門と開発部門の整合をとり、自社の強みを活かした長期的な商品戦略を策定することを提案しております。その際に作成するのが価値ロードマップです。
達成したい価値の軸とそれを達成するために必要な商品群を時間軸で示すことで、自社として狙うべき領域が明確になります。
価値ロードマップは中心を現在におき、外側にいくほど未来の内容となっております。また価値軸には広がりを持たせ、企業が今後提供していくであろう様々な価値を示しています。
価値ロードマップイメージ
関連用語
関連ソリューション
作業計画およびスケジュールを横型棒グラフで示した工程管理図のこと。
特にプロジェクト型の業務を完遂するために必要な作業を縦軸に並べ、横軸に時間軸を置き、各タスクの作業期間を横棒で表す。
気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うか検討するため、2015年に設立された民間主導のタスクフォースを指す。
英語表記は「Task Force on Climate-related Financial Disclosures」で、略称はTCFD。
TCFD は2017 年6月に最終報告書を公表し、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標の４項目について、開示することを推奨している。「指標と目標」では、サプライチェーン全体の温室効果ガス排出量、移行リスク、物理的リスク、気候関連の機会、資本の配分、インターナルカーボンプライス、報酬の7 つの開示が推奨されている。
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関連ソリューション
気候変動によって引き起こされる様々な影響によって生じる可能性のあるリスクを指し、移行リスクと物理的リスクに分類されている。
移行リスクとは、低炭素経済への移行に関するリスクのことで、政策・法的リスク、テクノロジーリスク、市場リスク、評判リスクに分類される。例えば、炭素価格の上昇、低炭素技術導入によるコスト増加、エネルギー価格の高騰、エシカル消費の拡大による売上低減などがある。
物理的リスクとは、気候変動による物理的変化に関するリスクのことで、台風や洪水によるサプライチェーン中断といった急性リスクと、海面上昇による工場浸水といった慢性リスクがある。
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関連ソリューション
気候変動に関する科学的知見を評価するために設立された国際機関。
英語表記は「Intergovernmental Panel on Climate Change」で、略称はIPCC。
世界気象機関（WMO）と国際連合環境計画（UNEP）によって共同設立され、1988年に発足した。
IPCCは、気候変動に関する科学的研究の成果（気候変動の原因、影響、緩和策、適応策など）を、定期的に報告書をまとめている。報告書は、政策決定者や関連する専門家、研究者、一般市民などに広く配布され、世界中の気候変動問題に取り組むための基礎的な情報源となっている。
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関連ソリューション
技術を生み出せる人が持っている力。技術力よりも深層の力と位置づけている。
電通総研オリジナルの用語であり、技術力と言わずに敢えて技術者力と”者”を加えている所がポイント。
技術者魂、コミュニケーション力、チームワーク、リーダーシップ、モチベーションの5つのカテゴリに分類した26項目のコンピテンシーで表現している。
研究開発や技術が今後進むべき方向性を示したもの。国家レベルでは、NEDOが作成している技術戦略ロードマップなどがある。また、各企業や研究機関が独自で作成するケースも多い。
ロードマップは合意形成とそれぞれの描く将来を合意形成を得て作成するのも、引いては社会に向けてどの様な価値を提供していくか、それを指し示す地図としての位置づけが望ましい。
電通総研では、各企業様の夢を描き、いかなる方法で実現していくか、そのようなロードマップ構築の支援を実施している。
関連用語
関連ソリューション
製品が故障しても安全性が確保できるように、機能的な工夫を施して、人命や社会への影響度合いを許容できるレベルにまで低減すること。人間や環境に危害を及ぼす原因そのものを低減あるいは除去する「本質安全」と対比されて説明されることが多い。
以下に、よく紹介される踏み切りの例で「機能安全」と「本質安全」の違いを示す。
鉄道と道路が交差している状態では、列車と自動車や人が接触して事故が起きる可能性(リスク）がそこにある。接触しないように陸橋を設けて鉄道と道路を交差しないようにすることを本質安全と呼んでいる。一方、遮断機を設けて、接触事故が起きるリスクを許容できるレベルに軽減することを機能安全と呼ぶ。
また、信頼性と安全性が混同されることがあるが、故障するかしないかは信頼性であり、万が一故障しても人命や社会に大きな影響を与えないことが安全性と理解しておくとよい。
これまで安全性・信頼性への取組みはハードウェアが先行してきたが、ソフトウェアの製品における重要性が増すにつれ、ソフトウェアの安全性が問われてきている。昨今の機能安全に関する規格に、ソフトウェアに関する記述が多いのはそのためである。
関連ソリューション
電通総研が開発した、企業がカーボンニュートラル実現に取り組むための羅針盤となるフレームワーク。
グリーンイノベーションコンパスを用いることで、経営レベル、現場レベルそれぞれにおいて、カーボンニュートラルに取り組む上での課題をあぶり出し、適切な対処を行えるようになる。
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関連ソリューション
関連コンテンツ
企業や商品などが、環境に配慮しているかのように見せかけ、実態が伴わないこと。
具体的には、製品やサービス、企業の広告やマーケティング、CSR活動などで、「エコロジー」「環境に優しい」「地球にやさしい」などの表現を使い、環境問題に対して真剣な取り組みをしているように見せかけることが挙げられる。しかし、実際には取り組みが不十分であったり、実態と異なることがあるため、社会や消費者から批判を受ける可能性がある。
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関連ソリューション
自らの消費活動によって環境問題や地球温暖化などの問題に対して貢献する消費者。
貢献活動として、リサイクル製品の選択、省エネルギー製品の購入などが挙げられる。
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関連ソリューション
環境戦略やカーボンニュートラル実現戦略を実行するために必要な個々人のスキルのことで、温室効果ガス排出量の算定スキルや、排出量削減のための設計スキルなどを指す。
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関連ソリューション
風力、太陽光、バイオマス（生物資源）等の自然エネルギーにより発電された電力のこと。
対義語としては枯渇性エネルギーが挙げられ、石油・石炭・天然ガス等の化石燃料やウラン等の埋蔵資源が該当する。
発電の際にCO2を発生しないと考えられており、再生可能であるため環境への負荷が小さいエネルギーである。
グリーン電力は電気そのものの価値に加え、省エネルギー・CO2排出抑制と言った価値も有している（環境付加価値）。
環境付加価値は、電気そのものの価値と切り離して、グリーン電力証書と言う形で売買でき、購入側は利用した非グリーン電力をグリーン電力とみなすことが出来る。また、グリーン電力事業者は売却益をさらなるグリーン電力の普及・拡大に活用することが出来る。
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関連ソリューション
企業や地方自治体等が、国内外のグリーンプロジェクトに要する資金を調達するために発行する債券のこと。
自ら実施するグリーンプロジェクトの原資調達を目指す一般事業者、グリーンプロジェクトに対する投資・融資の原資調達を目指す金融機関、グリーンプロジェクトに係る原資調達を目指す地方自治体が発行主体となり、調達資金が確実に追跡管理されることや、レポーティングを通じた透明性の確保が特徴である。
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関連ソリューション
グリーンスキルをリスキリングすること。
グリーンスキルとは、環境戦略やカーボンニュートラル実現戦略を実行するために必要な個々人のスキルのことで、温室効果ガス排出量の算定スキルや、排出量削減のための設計スキルなどを指す。
また、リスキリングとは、事業環境の大きな変化に適応するために学び直し、新たな事業環境に求められるスキルや知識を身に付けることを指す。
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関連ソリューション
プロジェクトの終了日を決定する一連の作業の経路（パス）のこと。
開発プロジェクトに含まれるタスク同士には、前工程が終了しないと進めない、同時平行に進めることができるなど様々な依存関係がある。
このうち、全体のスケジュールを決定付けているタスクの経路（パス）をクリティカルパスと呼ぶ。
クリティカルパスになっているタスクが遅延すると、プロジェクト全体の納期が遅れることになる。
このため、クリティカルパス上にあるタスクは重点的に管理する必要がある。
納期短縮を狙って業務プロセスを見直す際、手当たり次第に策を講じるのではなく、クリティカルパスを見出し、そこへの効果的な業務改善・日程短縮策方法を検討することが重要である。
しかし、多くのタスクの中からクリティカルパスを見出すことは容易ではない。
また、クリティカルパスが明らかになったとしても、プロジェクトに関する品質・コスト・期間・リソースなどの問題を紐解き最適な改善策を検討することは非常に困難である。
電通総研では、開発の見える化、納期短縮8策を用いて、クリティカルパスを抽出し、プロジェクトのQCDリソースを考慮して効果的に納期短縮する手法を 提供している。
関連ソリューション
形式知とは、第三者に伝えることを目的に、言語化、図式化、または数式化した客観的で理性的な知識。
ある文法や表記法など一定のルールに則って体系的に整理した知識を指し、経験によって得た主観的な知識（暗黙知）との対比で用いられる。
組織における形式知の一般的な例は、作業手順やマニュアルである。
一般に暗黙知をすべて形式知に変換することは困難なため、現実には暗黙知の一部しか形式知に変換することはできない。
そこで、形式知として伝える際には、形式化の方法を標準化し、人によって伝え方や解釈にばらつきが生じないようにした上で、形式知として表現されない残りの暗黙知は、講話や実習など別な手段で補足する必要がある。
SECIモデルでは、知識が形式知と暗黙知の様相を取って4つの過程を経ながら新たな知識が創造され転移することをモデル化して説明している。
業務を通じて得られる暗黙知を形式知に変えて、ナレッジとして管理することに課題を抱えている企業が多い。
そこで、電通総研は「開発の見える化」により、技術知見の標準的な形式知化の手法を提供すると同時に、技術者力強化（ARMS）を通じて、形式知を補足し、暗黙知を伝達する手段を提供している。
関連ソリューション
Corporate Power Purchase Agreement（電力購入契約）の略。
再エネによる発電事業者との間で長期にわたって結ぶ電力購入契約のこと。再エネによる電力を長期間（5 〜20 年間程度）、安定的に調達できるメリットがある。
欧州を中心にアジア圏にも広がってきており、日本では、発電事業者が需要者の建物天井や敷地スペースを利用し発電設備を設置した上で、需要者が自家消費を行うスキームである「オンサイトPPA」が増えてきている。
その他のスキームとしては、オフサイトPPA等がある。
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関連ソリューション
自社が他の企業と比較した場合に、圧倒的に上回るレベルの能力、マネの出来ない能力を指す。
その対象は、製品だけではなく、製品を生むための技術、製品を売るチャネルなどさまざまである。
自社のコアコンピタンスを検討する場合には、主観的な評価ではなく、より客観的な評価が必要である。
例えば、自社技術のコアコンピタンスを検討する場合は、特許の数や論文の数ではなく、技術を使用している製品数、寄与度、ニーズと適合度など市場視点で評価すべきである。
電通総研では、客観的な自社技術のコアコンピタンスの把握支援を行っている。
関連ソリューション
ある作業を行うための所要延べ人数（人数×時間単位）を「工数」と呼び、プロジェクトやタスクが必要とする作業量の指標として用いられる。
何人が、どのプロジェクトのどのフェーズにどれだけの時間を費やしているかを測定・分析し、現状分析と問題への未然対策を打つための組織的な取り組みである。
特定のプロジェクトに着目し、工数（※）の計画と実績を比較し、開発の遅延を予期することができる。
また、過去のプロジェクトでの実績をもとに、新規計画時の見積に反映させることも可能である。
管理職や従業員の勤務時間は概略的にしか把握されていない企業が多いが、組織の改善目標に応じ、適切な詳細度での工数管理と分析を行うことを電通総研では推奨している。
※工数：ある作業を行うための所要延べ人数（人数×時間単位）
関連ソリューション
気候変動問題に取り組むための国際的な枠組みである「国連気候変動枠組条約」に締約する国々が定期的に開催する会議のこと。
英語表記は「Conference of the Parties to the United Nations Framework Convention on Climate Change」で、略称はCOP。
世界各国の政府関係者、気候変動に関する専門家、NGOなどが参加し、気候変動に関する科学的研究や政策についての最新の情報が共有され、各国が取り組むべき課題や目標が議論されている。
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関連ソリューション
EUが「Fit for 55」の中で公表した、導入検討中の貿易政策。
本政策の目的は、炭素リーケージの抑制と、EU域外での気候変動対策強化の促進である。
※炭素リーケージリスク：EUと比べ域外国の排出規制等が緩いことで、企業が規制が緩い国に生産拠点を移転し、地球全体での排出量が減らないこと。
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関連ソリューション
設計から製造にいたるさまざまな業務を同時並行的に処理することで，量産までの開発プロセスをできるだけ短期化する開発手法。
コンカレントエンジニアリングとは、対応するVOC、品質、コストだけでなく、製造性、調達先、サービス性などを製品設計の初期から検討していくことを意図したもので、設計だけでなく生産，製造，資材、サービスなどの各担当者がプロジェクト開始から参画し、商品化を進めて行く。企画から始まって構想設計，詳細設計，解析・試作というステップをシーケンシャルに処理する従来手法に比べ，開発期間の短縮が期待できる。
もともと日本の製造業は前工程にオーバラップさせて後工程に着手しているが、設計変更に強い下流工程の高度なスキルに依存している部分があり、コンカレントエンジニアリングは提唱されてはいるものの、特定の部門にしわ寄せがいく等、なかなかうまくいってない実情もある。
コンカレントエンジニアリングの実現にあたっては、情報共有のインフラだけではなく、新業務プロセスの再設計、技術者の能力向上など多面的な活動が必要になる。
関連ソリューション
特定の業務において好業績を残している人の行動特性。
人材育成を目的として、職種別に高い業績をあげている従業員の行動特性を分析し評価項目とすることで、人事考課に利用されている。
従業員の行動に着目することで好業績を残すための改善点を明確にし易いのが特徴であるが、行動の評価が人格の評価にならないように運用時に適切なフィードバックを行うことが活用のポイントである。
