用語集

従来の図面や文書等を対象としたレビューから、3次元モデルや各種シミュレータを駆使し、仮想空間で設計案を評価するレビュー形態の事。分かりづらいレビュー対象の可視化や共有が容易になり、予見しづらい問題点の早期発見に役立つ。

DSMの分析手法の一つ。DSMは業務の流れを、業務間でやり取りされる情報の流れに着目して図示する。業務は順序立てて粛々と行われると効率も上がるが、現実には情報が行ったり来たりして非効率なことも多い。この情報の流れが、 もっとも後戻りの少ないように業務の順序を並べ替えることをパーティション分析（パーティショニング）と呼ぶ。 DSM上では、対角線の右上にある印がもっとも少なくなるように並べ替えることを言う。

活動量あたりの温室効果ガス排出量のこと。排出係数とも呼ばれる。
例えば、電気使用量1kWh当たりのCO₂排出量や、廃棄物の焼却1t当たりのCO₂排出量などが該当し、以下の計算式で、温室効果ガス排出量を算定できる。
温室効果ガス排出量＝活動量ｘ排出原単位

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

CO₂排出量概算値算定や排出量削減施策取得、実質再生可能エネルギーのコストシミュレーションが出来る無料セルフ診断「カーボンニュートラルクイック診断」を受けるならこちら

温室効果ガス排出量に影響を与える諸元と、温室効果ガス排出量との関係を、計算式や表形式で整理したもの。
製品開発に着目すると、温室効果ガス排出量に影響を与える諸元として、部品の材料重量、溶接長、塗装面積などが挙げられ、これら諸元が排出量に与える影響を迅速・簡便に計算することができる。

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

CO₂排出量概算値算定や排出量削減施策取得、実質再生可能エネルギーのコストシミュレーションが出来る無料セルフ診断「カーボンニュートラルクイック診断」を受けるならこちら

事事業活動に伴い、排出する二酸化炭素（CO₂）をコスト換算したもの。
コスト換算により、脱炭素に向けた投資の判断に用いたり、市場での排出量取引などを通じて、二酸化炭素排出量の削減への取り組み活動を促すことが狙い。
コスト換算においては、CO₂排出量当たりの価格であるカーボンプライシングが用いられる。

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

CO₂排出量概算値算定や排出量削減施策取得、実質再生可能エネルギーのコストシミュレーションが出来る無料セルフ診断「カーボンニュートラルクイック診断」を受けるならこちら

温室効果ガス排出量削減目標を達成するための政策手段の一つ。
排出量削減目標を達成するために、国や地域ごとに一定量の排出枠が決められており、企業の排出量が排出枠を超えた場合は、排出権が必要となる。
排出権は、排出枠に応じて政府が発行し、排出元となる企業は必要に応じて排出権を購入することができる。一方で、企業の排出量が枠内に収まる場合、余剰の排出権を取得し、他企業に売却することができる。

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

イギリスのエレン・マッカーサー財団が提唱した、サーキュラーエコノミーの根幹をなす概念図のこと。
ヒトや技術、自然、産業などあらゆるモノの、寿命に至るまでのサイクルを技術的サイクルと生物的サイクルの2種類で表現している。

出典：一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパン ホームページ

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

バッテリーのライフサイクルの各段階の情報を透明化し、トレーサビリティを確保することを目的としたデータおよびシステムのこと。
EU電池指令の改正案で採用が合意され、材料や部品の生産者、性能、リサイクル再生材含有率、ライフサイクル炭素排出量、ライフサイクルにおける環境影響などが、統一されたデジタルプラットフォームで記録管理される。

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

策定された戦略を遂行するために具体的な計画を設定し、統制するための経営管理システム。ハーバード・ビジネススクール教授Robert Kaplanと、コンサルタントのDavid Nortonによって1992年に提唱された。「財務的視点」「顧客の視点」「社内ビジネスプロセスの視点」「学習と成長の視点」の4つの視点から構成され、これらの視点から戦略目標とそれを達成するためのパフォーマンス・ドライバおよび成果尺度を定義する。その中から先行的指標となるパフォーマンス・ドライバを特定し、具体的にどのような活動を行わなければならないかを組織の構成員に伝達し、活動目標の達成を管理する。
電通総研では、製品開発の生産性向上など具体的な数値目標・指標を設定し、どのプロセス品質が目標に対して重要かを統計的に分析し、その達成状況を定期的にトラッキングしている。

国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の下で採択された、地球温暖化対策のための国際的な枠組み。
2015年にフランスのパリで開催されたCOP21において、196か国・地域が参加して採択された。
パリ協定の目標は、世界の平均気温上昇を2℃未満に抑えることであり、可能な限り1.5℃以下に抑えることを目標としている。

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

CO₂排出量概算値算定や排出量削減施策取得、実質再生可能エネルギーのコストシミュレーションが出来る無料セルフ診断「カーボンニュートラルクイック診断」を受けるならこちら

高品質と高生産性を同時に実現するための具体的な技術的方法論として、田口玄一博士によって体系化された機能品質の評価方法と改善方法に関する工学。

会議の場において中立の立場で合意形成や相互理解に向けて深い議論がなされるよう調整する役割を負った人。
ミーティング、ワークショップなどの場では議論が発散して結論が出なかったり、一方的な報告のみで納得感の薄い結論が出ることが散見される。そのような場合には、議論に対して中立な立場を保ちながら話し合いに介入して論点を明確にする、実行にうつされるように次のアクションを明確にする、新たな視点を提供するなどの役割を持った人が必要になる。
特に、商品化の業務ではチームで仕事をすることが多いため、このような立場を務められる人の育成が重要になっている。
電通総研では、会議におけるアウトプットの質の向上・会議の効率化などを目的として、技術者力強化の一環として、ファシリテータ育成も行っている。

開発プロセス全体をより小さな期間・規模で区切った単位。各フェーズ間には通常マイルストン（ゲート）が設けられ、フェーズの移行判断が行われる。フェーズを区切るタイミングとしては、「活動の目的が切り替わる」「活動の主管部門が切り替わる」「新たな大きな投資が発生する」などがある。フェーズの切り方は、組織編成や製品特性により変化する。

電通総研では各フェーズの目的を明確にするために、到達基準（移行基準）を設ける定義アプローチをとっている。これにより、マイルストンでは明確な移行基準をもって次フェーズへの移行判断を行うことができる。

気候変動が企業経営や投資に与えるリスクのうち、気候変動による物理的変化に関するリスクのこと。
台風や洪水によるサプライチェーン中断といった急性リスクと、海面上昇による工場浸水といった慢性リスクがある。

電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら

文字通り製品の技術的な土台となる部分を指し、狭義・広義の二つの使われ方がある。狭義には、企業内の複数の製品や製品群に共通に用いられる基盤技術のことであり、中核的な共通部品を指す。例えば、自動車メーカーでは一種類のシャーシから複数の車種展開を行い、この部分をプラットフォームと呼んでいる。広義には、ウィンドウズやインテル系パソコンのように他社製品にとっても前提となるような普及した基盤技術のことを指す。近年では、プラットフォームの概念が広がりつつあり、「アップル社のiTunesもアプリケーション配信のプラットフォームである」などと、サービスやソリューションについてもプラットフォームと呼ぶ。アップルやグーグル、アマゾンのようにインターフェースを公開することで、他社を巻き込み、社会的なインフラの位置づけを獲得している成功例も多い。

広義・狭義のいずれの場合においても、プラットフォームを確立するには「半完成品であること」「インターフェースを公開すること」という二つの条件を満たす必要がある。これらの条件を満たすことで、外部の技術がプラットフォームと接続しやすく、広く使われる結果を生む。

電通総研では、ロバストプラットフォームの構築を提唱しており、プラットフォームの汎用性と普遍性を評価した上で、顧客ニーズに対してロバスト（頑健な）プラットフォーム設計を実現することを可能にしている。