ステークホルダーとの関わり

電通総研グループは、顧客、株主・投資家、ビジネスパートナー、従業員などのステークホルダーとのかかわりの中で事業活動を行っています。事業活動を進める上で直面する様々な社会課題に対して、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りながら、一つひとつを解決に導きつつ、共に社会への価値を創出し、持続的な発展を目指してまいります。

電通総研グループ 顧客 ビジネスパートナー 地域社会 環境 株主・投資家 従業員

ステークホルダーとの対話

種別 ステークホルダー 主なアプローチ
従業員 電通総研グループで働く従業員とその家族
  • エンゲージメント調査
  • 従業員代表との意見交換
  • 各種相談窓口
株主・投資家 電通総研グループの株主をはじめとした個人・機関投資家
  • 定時株主総会
  • 国内外機関投資家との面談
  • 決算説明会
  • IRサイトやビジネスレポートによる情報発信
顧客 電通総研グループの提供するサービスを利用する顧客
  • 日常の営業や提案活動
  • 各種メディア・ウェブサイトなどでの発信
  • お客様サポートセンター
ビジネスパートナー 電通総研グループのサービス提供にあたり、協力関係にあるビジネスパートナー
  • 日常の取引活動
地域社会 電通総研グループと関わりがある地域社会・非営利団体
  • 地域イベントへの参加
  • 社会貢献活動における協賛・協働
行政機関・業界団体 電通総研グループと関わりがある行政機関・業界団体
  • 各種届出・報告
  • 協議会・研究会・イニシアティブなどへの参加

株主・投資家との対話については、こちらをご覧ください。

主要な参加団体・イニシアチブ

外部団体・イニシアチブへの参加を通じて、様々な社会課題に対する情報共有・検討を行っています。

  • 一般社団法人 日本経済団体連合会
  • 公益社団法人 経済同友会
  • 一般社団法人 情報サービス産業協会
  • 一般社団法人 テレコムサービス協会
  • 一般社団法人 ESG情報開示研究会
  • 一般社団法人 パラスポーツ推進ネットワーク
  • GXリーグ

マルチステークホルダー方針

電通総研では、持続的な企業価値の向上を実現させるため、事業を行う上での従業員や取引先等の様々なステークホルダーとの関係の構築の方針として、マルチステークホルダー方針を策定しました。

方針の詳細は、リンク先をご参照ください。
「マルチステークホルダー方針」新しいウィンドウでPDFファイルを開きます

電通グループの取り組み

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