用語集
製造業、開発業務、業務改革（BPR）活動、カーボンニュートラルに関連した用語集です。
システムの概略構造あるいは基本的な骨組みを指して、アーキテクチャと呼ぶ。製品全体の概略構造であれば製品アーキテクチャ、ソフトウェアの構造であればソフトウェアアーキテクチャなどという使い方をする。一般的にアーキテクチャの記述にはシステムを構成するサブシステムの関係を示したブロック図を作成する。
近年、技術の進展による製品構造の複雑化にともなって、アーキテクチャはますます着目されている。従来は作り込み段階で挽回できた性能目標やコスト目標の達成が、概略構造の善し悪しに大きく影響され、挽回がきかなくなってきたからである。さらに、概略構造設計担当者と詳細設計担当者の分業も進んでおり、その媒体として、簡潔で詳細設計以降の生産性が高いアーキテクチャに対するニーズも高まっている。
これらの環境変化を背景に、技術者は、製品の使われ方などのユーザーニーズや要素技術の成り立ちから生産工程の作り方まで製品全体を視野に入れた幅広い知識が今まで以上に求められるようになり、概略設計の難易度が増している。そのため、アーキテクチャの可視化やレビュー、アーキテクチャ評価手法の導入、アーキテクトの育成などの取り組みが必要とされている。
電通総研では、アーキテクチャの効果的な可視化手法として、サブシステムが実現する機能を表現したDMM表を作成することを提唱している。また、アーキテクチャの拡張性や柔軟性を評価するための手法や技術者の多元的・本質的思考を強化する教育プログラムなどを提供している。
製品全体の構想を考え、概略の構造を決める人。
建築物の構造を検討する建築家に喩えて、製品開発で同様の役割を担う人物をアーキテクトと呼ぶ。
システムを構成するサブシステムの役割と各サブシステム間の関係を示し、長期に利用可能な概略構造を導くのが製品開発のアーキテクトの役割になる。
シミュレーション技術を製品の企画・構想設計段階（アップフロント）で活用すること。
シミュレーション技術の黎明期は、研究や実験段階もしくは詳細設計や発生した問題の解決にシミュレーション技術を利用することが多かった。一方で、本質的に開発スピードをあげるためには、下流工程でシミュレーション技術を適用するのではなく、上流工程での事前検証に活用するのが合理的である。
電通総研では、シミュレーション技術も含めた業務プロセスの最適化にも実績がある。
経営戦略を検討するためのフレームワークの一つ。
縦軸に既存市場-新規市場、横軸に既存製品-新規製品を取り、4象限のマトリクスとしたもの。
この4象限から企業の成長戦略のアイデアを数多く抽出する。
アメリカの経済学者イゴール・アンゾフが、経営に軍事用語の戦略(strategy)という概念を持ち込み提唱し、1965年出版の「戦略経営論（Strategic Management）」では、長期的な計画とその実施による企業経営の重要性を説いた。
図：アンゾフのマトリクスこのマトリクスは、売り方、プロモーションを考える時だけでなく、技術開発戦略を考える場合にも有効だ。
その場合、マッピングされる製品の売りとなる主要なセールスポイントを新技術有り、無しで、細分化して表現してみると、どの市場にどんな価値を何で提供しようとしているのかを表現できる。
こうすることで、開発しようとしている技術の意義、必要性、今後の開発の方向性を考えやすくなる。
このマトリクスは、市場から入ることも、製品、技術から入ることも出来て、かつ製品開発に関わる様々な立場の方が、共通で使えるフレームワークなので、関係者でディスカッションを行う際、製品説明を行う際など、相互理解の促進が必要な場面での活用が効果的だ。
電通総研では、新規事業立ち上げ支援、技術ロードマップ構築支援を行う際に、アンゾフのマトリックスの考え方を活用している。
経験によってのみ得られる、言語化しにくい知識のこと。
ハンガリーの哲学者マイケルポランニーは著書 "TheTacitDimension"（暗黙知の次元）の中で、 暗黙知について次のように表現している。 "we can know more than we can tell" （私たちは言葉にできるより多くのことを知ることができる）
SECIモデルでは、知識が形式知と暗黙知の様相を取って4つの過程を経ながら新たな知識が創造され転移することをモデル化して説明している。
従来の日本の製造業の強みは、豊富な経験によって培われた高度な知識を体験を通じて学ぶ教育システムにあった。今後も日本の製造業が世界で生き残っていくためには、この教育システムをさらに強化していくことが必要となる。一方で、これらのシステムは人に依存しており、高齢化や社会の変化のスピードアップという現状に適応するのが難しくなってきている。
そこで、電通総研は「開発の見える化（iQUAVIS）」により、技術知見の標準的な形式知化の手法を提供すると同時に、技術者育成・技術者力強化(ARMS)によりそれらの形式知を補足することで、教育のスピードアップを図っている。
気候変動が企業経営や投資に与えるリスクのうち、低炭素経済への移行に関するリスクのこと。
TCFD「気候関連財務情報開示タスクフォースの提言 最終報告書」では、政策・法的リスク、テクノロジーリスク、市場リスク、評判リスクに分類されている。例えば、炭素価格の上昇、低炭素技術導入によるコスト増加、エネルギー価格の高騰、エシカル消費の拡大による売上低減などがある。
電通総研が提供するカーボンニュートラルを実現させるソリューション「グリーンイノベーションコンパス」についての詳細はこちら
新たな事業を立ち上げる際の組織的な課題を分析するために、電通総研が考案したフレームワーク。
企業の持っている企業文化やしくみを「全体戦略」「予算・リソース」「個人評価」「事業評価」「チーム」「パートナー」 「プロセス」の7項目およびその関係性で評価・診断する。
新規事業創出時に陥りがちな課題を明らかにし、組織全体を俯瞰した本質的な対策を示すことができる。
＜イノベーションキャンバス＞ハーバードビジネススクールのジョージ・セラフェイム教授らが提唱する、従業員・顧客・環境・社会等に対すESG企業活動の正・負のインパクトを算出し、財務諸表記載情報を補⾜する取組みのこと。
出典：インパクト加重会計：インパクト・エコノミーのために必要なもの｜Impact Weighted Financial Accounts: The Missing Piece for an Impact Economy 著者： George Serafeim、T. Robert Zochowski、Jen Downing（ハーバードビジネススクール）
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インターナルカーボンプライシングの形態のひとつで、過去実績等に基づき設定された価格のこと。
他の形態として、シャドープライスがある。
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商品やサービスを購入する際に、その製品やサービスが社会的・環境的に適切であることを重視し、倫理的に正しい選択をすること。
具体的には、製品の生産過程や原材料の取り扱い、環境保護や労働条件の改善、地域社会や国際社会への貢献など、社会的・環境的な側面を考慮して行われる消費活動を指す。
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世界のサーキュラーエコノミーを推進する、2010年に創設されたイギリスに拠点を持つ組織。
サーキュラーエコノミーの推進のための国際ネットワークであるCE100を主導する。
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ソフトウェアが解決したいことや、解決の進め方を、人やモノなどオブジェクト（対象物）に例える考え方のこと。 この考え方に沿ってソフトウェアを設計することをオブジェクト指向設計と呼ぶ。また、C++やJava など、この考え方をプログラム上で表現しやすくした言語をオブジェクト指向プログラム言語と呼ぶ。
オブジェクト指向の考え方に沿ってソフトウェアを設計すること。
オブジェクト指向設計の技法として、UML等の設計記述方法、RUP、アジャイル等の開発プロセスフレームワークが広く普及している。
現在のソフトウェア設計では、構造化設計とオブジェクト指向設計の２つが良く知られている。構造化設計は、全体のうちデータや処理の共通部分に着目してサブルーチンを作り、詳細化していく技法である。一方、オブジェクト指向設計でも構造化設計と同様に共通部に着目するが、下記２点で異なる。
・カプセル化
オブジェクト内の処理やデータを隠蔽し、外部から直接アクセスできないようにする。それにより、ソースコードのモジュール化を促進する。
・継承と多様性
共通部に手を加えずに差分を追加しやすくする。それにより、コードの重複を防ぐ。
これらの特徴により、構造化技法と比べて可読性が高く、並行開発しやすいメリットがある。一方で、モジュール化されすぎてソフトウェアの実行速度が犠牲になるなどの弊害もあり、オブジェクトの捉え方、つまり製品に最も合うアーキテクチャ構築が品質向上のカギとなる。
電通総研ではオブジェクト指向でも構造化設計でも、キーとなるのはシステム設計（アーキテクチャ）ととらえており、入力となる要件分析から開発後のアーキテクチャ改善まで支援している。
オブジェクト指向の考え方を、プログラムで表現しやすくした言語のこと。
オブジェクト指向設計の成果をプログラムに落としやすいことから、現在ではほとんどのソフトウェア開発の現場で用いられる。
C++、Java が代表的である。
二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボン類、パーフルオロカーボン類、六フッ化硫黄、三フッ化硫黄など、地球上の温室効果を引き起こす主要なガスのことを指す。
GHGと略されることがある。
地球は太陽からのエネルギーで暖められ、暖められた地表面からは熱が放出されるが、その熱を温室効果ガスが吸収することで、地球表面付近の大気が暖められる。
近年、温室効果ガス濃度が上昇したことで、地球温暖化を引き起こし、海面上昇や異常気象などの影響をもたらす可能性が指摘されている。そのため、温室効果ガスの排出量削減が、地球環境保護における重要な課題となっている。
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