用語集
製造業、開発業務、業務改革（BPR）活動、カーボンニュートラルに関連した用語集です。
コンピュータ支援による設計業務を指す言葉だったが、転じて主に設計支援ツールを指すようになった。Computer Aided Designの略。
主に図面作成を目的とした2次元CADとコンピュータ上に立体的なモデルを作成する3次元CADがある。
3次元CADを活用することでコンカレントな商品化プロセスを実現することが可能になるが、3次元CADの利用方法としては作図ツールとしての利用がメインとなっている。従来プロセスを変革するには、3Dモデルの活用方法やデータの受け渡し方法などの詳細な取り決めが必要となる。
電通総研では、3次元CADを活用し設計業務と関連する部門を含めた新しい設計プロセスの構築や設計標準化などの支援を行っている。
Computer Aided Engineeringの略。元々は、エンジニアリング活動全般をコンピュータで支援し、効率化することを目指す概念であった。近年はコンピュータ上の計算モデルを用いて、設計対象を評価することを指す。 強度・熱・流体・機構・疲労といったメカニカル分野を中心に発展し、近年は組み込みソフトの制御ロジック検証や、それらを連成したシステム領域に対しても適用されている。 現実世界で起きるすべての現象を一つの計算モデルに表現すると、計算負荷が非常に大きくなる等の理由から、多くの場合、目的に応じてモデルを使い分ける必要がある。
そのため、電通総研ではCAE活用に当たり、設計対象に関わる評価項目の明確化や、製品開発プロセスの観点から、タイミング(企画段階/出図前など)・活用のねらい(諸元の目処付け/性能検証/不具合解決)、 リードタイムを考慮して、必要な精度、担当者（設計者自身/CAE専任者)を定義しておく必要があると考えている。
Carbon Disclosure Projectの略称であり、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している、英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）。
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製品カーボンフットプリント（Carbon Footprint of Products）の略称。
商品やサービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまで、ライフサイクル全体で発生する温室効果ガスの排出量のこと。
製品単位の温室効果ガス排出量が見える化されることで、脱炭素製品・低炭素製品が選択されるような市場創出が期待される。
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CMMとはCapability Maturity Model （能力成熟度モデル）の略。
システム開発に必要なプロセスを組織の成熟度レベルに応じて導入できるように体系的にまとめたモデル。
組織の成熟度を5段階で表現しており、成熟度に応じて達成すべきゴールとプラクティスを定義している。
定義は、プロジェクト計画、要件管理、技術的解決策（分析と設計）、検証、組織プロセス重視、測定と分析といった約20の領域（プロセスエリア）にわたっている。
米カーネギーメロン大学ソフトウェア工学研究所より公表され、初期のCMMはソフトウェア開発組織のみを対象にしたモデルだったこともあり、主にソフトウェア開発組織で利用されている。
公式評定の仕組みが整備されており、調達条件として指定されるケースもある。
モデル自体は良く出来ており、正しく使い、運用することで組織的なプロジェクト管理の導入・普及、品質保証の仕組みづくりやソフトウェア開発支援組織の編成などに効果が見られる。
一方で、レベル達成だけを目標にして身の丈に合わないプロセスを導入して定着しきれないケースや投資額がかさむだけに終わるケースもある。
電通総研では、組織的なプロセス改善活動や改革活動の実施、定着につなげる際にソフトウェア開発組織の問題・課題を抽出する枠組み（切り口）としてCMMIを使用している。
国連気候変動枠組条約締約国会議（Conference of the Parties to the United Nations Framework Convention on Climate Change）の略称。
気候変動問題に取り組むための国際的な枠組みである「国連気候変動枠組条約」に締約する国々が定期的に開催する会議を指す。世界各国の政府関係者、気候変動に関する専門家、NGOなどが参加し、気候変動に関する科学的研究や政策についての最新の情報が共有され、各国が取り組むべき課題や目標が議論されている。
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Concurrent Product & manufacturing Process Developmentの略。
CP/PDとはコンカレント・エンジニアリングを包含するものであり、市場ニーズを正確に製品設計に反映させ、戦略的な製品（Product）と製造プロセス（Manufacturing Process）を同時並行的（Concurrent）に開発（Development）する手法である。製品設計の初期の段階に於いて、複数の設計案と製造プロセス案を主にコンピュータ上のシミュレーションを使用して評価し、製品設計・製造上の課題を早期に洗い出すフロントローディングを実践し、素性の良い設計を生み出す事を目指す。これにより後工程でのモグラ叩き的な問題解決を回避し、ドラスティックなコスト・工数の改善（ブレークスルー）を達成させる。手法の適用は、実機に対してProject by Project、Step by Stepで行う。
具体的な要素技術として、設定目標を設定するTS（Target Setting）、目標性能を達成するSE/ALD（Systems Engineering/Analysis Leads Design）、コスト削減を目指すDFX（Design For X）、信頼性を確保するRG（Reliability Growth）などがある。
Customer Usage Profileの略。
過剰設計を避ける為、製品にある一定の期間測定機を搭載し、顧客での実使用環境や負荷を測定し、収集する事。信頼性の高いデータ収集の為、測定機はユーザに意識させない様、隠して搭載する事が望ましい。建設機器産業に於いては、最近の情報通信技術の進歩により、GPS経由で車両位置、燃費などのメータ情報、部品交換時期等の情報を収集する事も行われている。
Customer Value Chain Analysisの略。顧客価値連鎖分析。
CVCAはスタンフォード大学の故石井浩介先生らによって開発された。 まず製品に関係する全てのステークホルダーを顧客として洗い出し、次にステークホルダー間のお金や情報（クレームなどを含む）のやり取りを整理することで、どのような価値が、誰に提供されるのかを見える化する分析手法である。
CVCAの結果からは、より良い価値交換を考えるきっかけが得られる。パソコンの部品メーカーの例を図に示す。
例えば、メンテナンス時の価値交換に着目すると、販売店で修理するまでも無い故障の場合、修理用パーツをエンドユーザーがパーツショップに買いに行くよりも、自社からエンドユーザーに直接提供した方が、納期とコスト両面において互いにメリットがあるといったことに気付くことができる。
図：パソコン部品メーカーの例製品を企画するにあたって顧客の要求を洗い出すことは重要だが、その前に、そもそも誰が顧客なのかを把握することはもっと重要だ。ユーザーに限らず製品に関わるステークホルダー（例えば中間業者や物流業者など）を顧客と捉えた場合に、製品が提供すべき価値が変わってしまうためである。
CVCAはステークホルダー間の価値の連鎖を見える化することには有効だが、どうして関係者間にそのような価値の連鎖があるのかまでは見える化できない。この点を補完するためにWCAが開発された。
