重要課題（マテリアリティ）

電通総研グループは、サステナビリティ方針のもと、サステナブルな社会の実現に貢献する経営を推進しています。SDGsや国際的なガイドライン、電通総研グループの事業戦略や電通グループの取り組みなどを踏まえ、ステークホルダーと電通総研グループの双方にとって特に重要であり優先的に取り組むべき事項として、2022年に重要課題を特定し、定期的に見直しを行っています。2025年には新中期経営計画「社会進化実装　2027」に合わせて、当社グループを取り巻く事業環境や社会課題の変化を踏まえ重要課題の見直しを行い、「人」「テクノロジー」「ガバナンス」に関する3つの重点テーマと関連する9の重要課題を特定しました。電通総研グループは、これらの重要課題に対して実効性のある活動を進め、サステナブルな社会づくりに貢献していきます。

重要課題に紐付いた実績進捗と関連する主な取り組み・トピックスについては、こちらをご覧ください。

重要課題の特定・見直しは、以下のプロセスで実施しています。今後も環境の変化等を踏まえて定期的に見直しを実施します。

SDGsなどのイニシアチブ、GRIスタンダードやSASBスタンダードなどの国際的なガイドライン、FTSEやMSCIをはじめとするESG評価機関などが求める事項を参照・分析し、40項目の課題要素を抽出しました。

STEP1で抽出した課題要素について、「ステークホルダー」と「当社グループ」の2つの視点から重要度の評価を行いました。(当社グループの視点については、「社会や環境が自社グループに与える影響」や「自社グループが社会や環境に与える影響」を考慮し、機会とリスクの両面から評価しました。)

STEP2で抽出した重要度が高い課題要素に対して、企業理念、長期経営ビジョン「Vision 2030」、新中期経営計画「社会進化実装2027」、電通グループの取り組みなどとの関連性も踏まえて内容を整理するとともに、KPIや目標などを検討しました。

サステナビリティ推進会議での決議を経て、当社グループが事業を通して取り組むべき3つの重点テーマと関連する9の重要課題を特定・見直しました。

電通総研は、電通グループ各社から構成されるCSR委員会に参画し、2030年に向けグループ全体としてのサステナビリティ戦略を検討・立案しています。「グローバルリスク報告書」なども踏まえたリスクの認識、課題解決の機会についてのディスカッションを重ね、電通グループが社会に与える影響について検討を進めています。

電通グループの取り組みおよび統合報告書についてはこちらをご覧ください。