重要課題（マテリアリティ）

電通総研グループは、サステナビリティ方針のもと、サステナブルな社会の実現に貢献する経営を推進しており、中期経営計画「電通総研 X innovation 2024」においても重点施策の1つとして「サステナビリティ推進」を掲げています。今般、SDGsや国際的なガイドライン、電通総研グループの事業戦略や電通グループの取り組みなどを踏まえ、ステークホルダーと電通総研グループの双方にとって特に重要であり優先的に取り組むべき事項として、「人」「テクノロジー」「ガバナンス」に関する3つの重点テーマと関連する11の重要課題を2022年9月に特定しました。電通総研グループは、これらの重要課題に対して実効性のある活動を進め、サステナブルな社会づくりに貢献していきます。

重要課題に紐付いた実績進捗と関連する主な取り組み・トピックスについては、こちらをご覧ください。

• FY23取り組み実績（398KB）

SDGsなどのイニシアチブ、GRIスタンダードやSASBスタンダードなどの国際的なガイドライン、FTSEやMSCIをはじめとするESG評価機関などが求める事項を参照・分析し、40項目の課題要素を抽出しました。

STEP1で抽出した課題要素について、「ステークホルダー」と「当社グループ」の2つの視点から重要度の評価を行いました。(当社グループの視点については、「社会や環境が自社グループに与える影響」や「自社グループが社会や環境に与える影響」を考慮し、機会とリスクの両面から評価しました。)

STEP2で抽出した重要度が高い課題要素に対して、企業理念、長期経営ビジョン「Vision 2030」、中期経営計画「電通総研 X Innovation 2024」、電通グループの取り組みなどとの関連性も踏まえて内容を整理するとともに、KPIや目標などを検討しました。また、外部有識者にも意見を仰ぎ、妥当性を確認しました。

サステナビリティ推進会議での決議を経て、当社グループが事業を通して取り組むべき3つの重点テーマと関連する11の重要課題を特定しました。

重要課題の特定にあたり、幅広い知見を持つ外部有識者の方々と対話を実施しました。対話で頂いたご意見も考慮し、3つの重点テーマと関連する11の重要課題を特定しています。

電通総研は、電通グループ各社から構成されるCSR委員会に参画し、2030年に向けグループ全体としてのサステナビリティ戦略を検討・立案しています。「グローバルリスク報告書」なども踏まえたリスクの認識、課題解決の機会についてのディスカッションを重ね、電通グループが社会に与える影響について検討を進めています。

電通グループの取り組みおよび統合報告書についてはこちらをご覧ください。