用語集
製造業、開発業務、業務改革（BPR）活動、カーボンニュートラルに関連した用語集です。
Science Based Targets initiative（科学的に根拠のある目標イニシアチブ）の略称で、気候変動による世界の平均気温の上昇を、産業革命前と比べて1.5℃以内に抑える目標に向けて、科学的知見と整合した削減目標を設定することを推進しているイニシアチブ。
世界的なNGOや科学者らからなるパートナーシップであり、企業や組織が自ら設定する温室効果ガス排出削減目標の妥当性を検証し、承認するプログラムを提供している。
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SDGsは、Sustainable Development Goalsの略。「持続可能な開発目標」と訳され、2015年9月の国連サミットで採択された世界中にある環境問題・差別・貧困・人権問題などの課題を、世界で2030年までに解決していく計画・目標のこと。
世界を変えるための17の目標（ゴール）・169のターゲットから構成される。
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知識創造のプロセスモデル。
一橋大学大学院の野中郁次郎教授らが示したナレッジマネジメントの基礎理論として知られる。
SECIモデルは以下の4つの過程を経ることで、新たな知識が創造され、転移することを示したモデルである。
暗黙知を暗黙知のまま共有する Socialization（共同化）
⇒共有した知識を他人に伝え易くするため形式知へと変換する Externalization（表出化）
⇒形式知化したことで誰もが分かる様になった知識を組合せ新たな知識を生む Combination（連結化）
⇒内面化することで知識を自身のものとして活用できる形にする Internalization（内面化）
SECIモデル品質面や業務効率面での組織目標達成を目的に、組織のプロセスを企画・構築し、改善するグループ。Software Engineering Process Group の略称。
最近ではソフトウェアに限らず業務プロセス全般を扱い、Engineering Process Group（EPG）と呼ぶケースもある。
主任務は組織プロセスの可視化（定義）と運用支援および改善であり、不具合や開発効率の分析をもとにプロセスの強み弱みを評価して改善活動を実施する。
運用支援にあたって組織標準ツールの選定や導入を支援するケースもある。
組織のプロセスは形骸化しやすいため、その歯止めにはSEPGの存在と活動がキーとなる。
形骸化せずに運用が継続している組織では、SEPGがSQAGと協調して現場に効果を体感させ、定着につなげているケースが見受けられる。
電通総研は、SEPG組織の構築と育成を通じて、組織目標の達成を支援している。
Software Process Improvement（ソフトウェアプロセス改善）の略。
ソフトウェア品質保証グループのこと。Software Quality Assurance Group の略称。
最近ではソフトウェアに限らず、 Quality Assurance Group （QAG）と呼ぶケースもある。
SQAGは、組織の標準プロセスの適用状況を第３者視点で確認し、プロセス品質を保証するのが役目である。
ソフトウェアの規模拡大に伴い、プロダクトの品質保証だけでは不十分で、開発途上でのプロセス品質保証が求められている。 最近では、IEC62304、ISO26262、IEC61508などの機能安全規格でプロセスの品質保証が求められるようになってきている。 電通総研は、SQAG組織の構築と育成を通じて、組織へのプロセス定着と目標の達成を支援している。
Ｓtress Ｓtrength Ｍodelの略。
ＳＳＭは製品や工程に起こりうる故障・不具合・不安全の発生メカニズム（因果の構造）の知識を設計・計画時のトラブル予測・未然防止に活用できるように構造的に表現するための手法。
使用環境や条件によって製品が受ける負荷（ストレス）に対して、製品側の強度や耐性（ストレングス）が負けてしまった場合に問題が発生する、この原則に基づいて問題とその発生の因果関係を洗い出しながら構造化する。
この手法は、製品の機能や主な構造が決まった後、ロバスト性向上を考える段階で活用するのが有効である。問題発生予測の結果をＳＳＭで「見える化」することで抜けがないかを効率良くチェックできる。また、組織として過去に経験した問題の因果を構造化し、蓄積することで、問題の再発を防ぐと同時に、新たな問題の予測に着想し易くなる。
※SSMは、東京大学工学部において、田村泰彦氏によって考案され、自動車、家電、医療機器などの製造業分野での豊富な実践を通じて確立された。
電通総研では開発の見える化(技術の見える化)を実施する際にSSMの考え方を活用している。
組織のビジネス環境を包括的に抽出するための分析手法。
内的環境としての組織の強み（Strength）と弱み（Weakness）、外的環境である機会（Opportunity）と脅威（Threat）を幅広く抽出し、戦略レベルの意志決定に活用する。
SWOT分析で得られた内外環境は、組織目標の検討時の重要な情報となる。
また「クロスSWOT」では内外の視点を組み合わせ、外的環境に対する組織特性にあった対応策を抽出する。
これらの多面的な理解により、市場での組織ポジショニングがより明確になる。
SWOTの抽出時には客観性を保つため、全利害関係部門が検討に加わるべきである。
技術戦略立案や商品企画でも、これらのビジネス環境の分析は重要である。
電通総研では、企画フェーズでの支援活動でSWOTを活用し、立案精度の向上を図っている。