製造業、開発業務、業務改革(BPR)活動、カーボンニュートラルに関連した用語集です。

WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)が公表した、バリューチェーン全体で製品レベルの温室効果ガス排出量データを算出・交換するためのガイダンス。

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業務をPlan(計画)→ Do(実行)→ Check(評価)→ Act(改善)の 4 段階の繰り返しで進めることによって、品質の向上や継続的な改善を促す業務管理手法。4段階の頭文字を取り、PDCAと呼ばれる。

PDCAは、品質管理の父といわれるW・エドワーズ・デミング博士らが提唱した考え方。もともとは生産管理や品質管理などの管理業務を円滑に進めるためのものだったが、現在は様々な業務に適用可能な業務管理の手法として広く知られている。
各段階の詳細を以下に示す。
・Plan:目標を設定し、それを達成するための実行計画を作成する。
・Do:実行計画に則って活動を進める。
・Check:実行結果と目標とのギャップの有無を確認する。問題があれば、その要因を分析する。
・Act:分析結果に基づき、問題解決に向けた対策を実行する。
Actの後は、再びPlanに戻り、次のサイクルを開始する。

PDCAが上手く回らなくなる原因の多くはPやAの精度の低さにある。最初に立てた計画や問題発覚後の是正策の精度が低いために何度もAが発生し、その負荷に耐えられなくなるのである。ところが精度の高い計画の立て方や是正策の打ち方は、これまで体系化されておらず学びようがないというのが実状である。

PやAの精度を上げるポイントは、(1)ムリやムダの無い本当に必要な作業/リソースを見極めること(2)発生した問題(変更)の影響を範囲を見極めた上で、よりローリスク・よりハイリターンの是正策を選択することにある。電通総研では、これらを 開発の見える化や「開発計画の立案・管理」を通じて体系化し、PDCAの定着を支援している。

製品データ管理。Product Data Managementの略。製造業務のプロセスおよび、製品ライフサイクルを通しての製品情報を統合的に管理する考え方。PDMシステムとは、製造業務のプロセス推進、およびライフサイクルにわたる製品情報の統合管理を支援するシステムである。広義のPDMでは、製品市場における製品寿命が尽きるまでのライフサイクルを対象とし、狭義には製品が設計され生産が終了するまでの期間を対象とする。
PDMシステムが持つ主な機能としては、部品情報・製品構成情報・関連図書・CADファイル・履歴などの情報を管理する機能と、製品に関わるプロセス(承認や情報配布など)のワークフローを支援する機能がある。

政治(Politics)、経済(Economy)、社会(Society)、技術(Technology)の頭文字を取ったマクロ環境分析のフレームワークのこと。

PEST分析を用いることで、マクロ環境をMECEに分析することができる。
・P:政治、税制、外交など
・E:景気、労働、市場など
・S:人口、インフラ、ライフスタイルなど
・T:技術、自然環境など
分析規模や範囲は、目的に合わせて適宜決める。

PEST分析は経営戦略などさまざまな領域で用いられるが、新商品開発においては特に企画段階で用いる。
マクロ環境をヌケモレなく検討・分析し、企画中のテーマに関係ある項目を抽出したのち、各項目が時間経過によってどのように変わるのか、影響が変化するのかを予測する。
このとき、マクロ環境変化の誘発因子:ドライビングフォースを見つけ出すことで、変化の方向性を予測することができる。

電通総研では新たな価値の発想フレーム(K-Matrix)においてPEST分析を用いている。

PM(プロジェクトマネジメント)の知識体系。米国のPMの団体であるPMI(Project Management Institute)の発行になる「The guide to the Project Management Body of Knowledge」の略。プロジェクトマネジメントに関するさまざまな知識の収集分類を行い、体系化したもの。
電通総研では、製品開発期間や開発工数の統計的な予測手法など、製品開発のプロジェクト管理に関するコンサルティングを提供している。

責任投資原則(Principles for Responsible Investment)の略称であり、環境、社会、ガバナンスの視点を組み入れて投資を行う、投資原則を指す。
署名機関は投資プロセスにおいて、財務情報に加え、ESG の観点を考慮することが求められる。

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