用語集

企業ポータル。Enterprise Information Portalの略。社内外に分散したさまざまな情報やアプリケーションの中から、個人や組織の業務に必要なものを抽出し、ひとつの画面に分かりやすく表示するポータル（情報への入り口）を提供する。必要な情報へアクセスするリードタイムを大幅に短縮し、情報アクセスコストを大幅に低減させる新しいソリューション。
EIPが提供する主な機能としては、各組織や社員ごとに適切なコンテンツの集約／情報を提供する機能、対象となる利用者へのサービス／アプリケーションのアクセス機能、コラボレーションとコミュニティサービス機能などがあり、これらを高度にパーソナライズされた形で提供する。
電通総研では、戦略的な知識・情報システム構築支援活動の中で、ナレッジマネジメントを実現するコンセプト・ツールの1つとして、EIPを活用している。

製品やサービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るライフサイクル全体における環境影響情報を、定量的に定型化して開示する仕組みです。
国際規格「ISO 14025」に基づき運用され、第三者機関による検証を受けることで高い透明性と信頼性を担保します。
合否を判定するラベルとは異なり、評価結果の数値データそのものを客観的に開示します。
近年ではグローバル市場でのグリーン調達対応や、建築・製造分野での選定基準として導入が広がっています。

IT関連製品（PC、ディスプレイ、スマートフォン、サーバー等）を対象とした国際的な環境評価システムです。米国の非営利団体GEC（Global Electronics Council）が管理・運用しており、製品のライフサイクル全体における環境配慮（省エネ、リサイクル性、有害物質の削減、企業の持続可能性など）を評価・認証します。
評価結果に応じて「Gold」「Silver」「Bronze」の格付けが行われ、適合製品はオンラインデータベースに登録されます。米国の官公庁をはじめ、世界中の企業や教育機関がグリーン購入（環境配慮型の調達）基準として活用しています。

Environmental Priority Strategies in Product Development　の略で、地球温暖化、酸性化、大気汚染、資源枯渇などによる環境影響を評価する、環境影響の統合化指標の１つ。
費用換算法とも呼ばれ、支払意思額によってインパクトカテゴリーの重み付けを行う。

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• サステナビリティ

環境（Environmental）、社会（Social）、および企業のガバナンス（Governance）の観点から企業の持続可能性を評価し、その評価に基づいて投資すること。
金融機関や機関投資家の間では、ESG 投資を行うことで、社会的責任を果たすとともに、長期的なリスクを軽減し、リターンを向上させることができると考えられている。

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