電通総研、データ・インテリジェンス・プラットフォーム「Databricks」の短期導入を実現する「BricksBase（ブリックスベース）^※1」を提供開始

- AIによる設計支援と独自開発のテンプレートにより、データ活用基盤を最短2か月で構築 -

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、2026年6月4日（木）より、企業が保有する膨大なデータを有効活用するための基盤を短期間で構築するソリューション「BricksBase（ブリックスベース）」の提供を開始します。
本ソリューションは、電通総研が培ってきたシステム構築の知見を集約した独自のETL^※2テンプレートと、仕様駆動開発（Spec Driven Development、以下SDD）^※3およびAIエージェントを組み合わせたものです。属人化を排除し、品質を標準化することで、従来は数か月から数年を要していた高度なデータ分析環境を、最短2か月で構築します。

昨今、多くの企業がデータ活用に取り組んでいますが、その基盤構築においては「仕組みが複雑で膨大な時間がかかる」、「作業担当者のスキルに依存するため、品質が不均一になる」といった点が課題となっています。
これらを背景に、データの蓄積から加工、分析、AI活用までを単一の環境で実行できるデータ・インテリジェンス・プラットフォーム「Databricks」が注目されています。同プラットフォームは、柔軟なデータ処理が可能ですが、その性能を十分に引き出すには「欠損や重複のない、分析可能な状態に整えられたデータの準備」が不可欠です。しかし、これにはデータの分散処理や効率的な管理に関する高度な専門知識が求められます。
電通総研はこれらの課題を解決し、企業がデータに基づく意思決定に専念できる環境を提供するため、本ソリューションを開発しました。

電通総研は、今後DatabricksやAI技術の進化に合わせて「BricksBase」を継続的にアップデートします。本ソリューションの提供を通じて、企業のデータ活用基盤構築にかかる工数を削減し、実際のデータ活用からAIトランスフォーメーション、ビジネス成長まで伴走するパートナーとして貢献します。