電通総研、2年連続で「日経サステナブル総合調査 スマートワーク経営編」にて4星を獲得

- 「SDGs経営編」においても2年連続で3.5星を獲得 -

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、日本経済新聞社が企画・実施する「日経サステナブル総合調査」の「スマートワーク経営編」において2年連続で4星^※1、「SDGs経営編」においても2年連続で3.5星に認定されたことをお知らします。

当社は、「スマートワーク経営編」において、「人材活用力 Sランク」、「人材投資力 S+ランク」、「テクノロジー活用力 A++ランク」という分野別評価を受けました。特に、「イノベーション推進・教育体制」や「先端分野人材の育成」の項目で高い評価を得ました。
また、「SDGs経営編」では、人的資本経営に関する方針、取り組みやKPIの開示、人材への投資などの観点で評価を獲得しています。

本調査は、2017年より、日本経済新聞社が全国の上場企業と有力非上場企業を対象として実施しています。
「スマートワーク経営編」の調査では、従業員のウェルビーイングの向上などにより人材を最大限活用するとともに、人材投資を加速させることで、新たなイノベーションを生み出し、生産性を向上させ、企業価値を最大化させることを目指す経営戦略を「スマートワーク経営」と定義し、評価しています。
また、「SDGs経営編」の調査では、企業の「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4分野において、事業を通じてSDGsに貢献し、企業価値向上につなげる取り組みを「SDGs経営」と定義し、総合的に企業を評価しています。

電通総研は今後も、企業理念に掲げた「HUMANOLOGY for the future ～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」というビジョンと、新中期経営計画「社会進化実装 2027」のもと、高度な専門性を有する社員一人ひとりが生き生きと働ける仕組みや環境の整備に取り組み、企業や社会の課題解決に資するソリューションや価値を創出し、より良い未来の創造に貢献します。