電通総研、東京大学医学部附属病院とAIを活用した口腔癌診断支援システムの共同研究・開発へ

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本　浩久、以下 電通総研）は、国立大学法人東京大学医学部附属病院（所在地：東京都文京区、以下 東大病院）と共に、AIを活用した口腔癌の画像診断支援システムの研究・開発に取り組み、擦過細胞診^※1の代替検査手法の確立を目指します。
これにより、口腔癌の早期発見はもちろん、患者の検査による心身の負荷軽減、医療の地域格差の緩和、予防医療などに貢献することが期待されます。
なお、本共同開発予定の口腔癌診断支援システムは、特許出願中です。

口の中の写真画像を読み込ませると、癌の可能性や病変の深さの予測を返してくれる、AI補助診断システムを開発しています。東大病院が持つ治療の経験と、電通総研のAI技術が融合することにより、このシステムが実現します。
歯科医、内科医などの初診医が、口腔癌を見逃さないように、歯科や内科のクリニックで広く使ってもらうことを考えています。命に関わる大事な診断が、初診医の経験や専門に左右されずに確実に行われるように、東大病院と電通総研がタッグを組んで開発を進めてゆきます。
かかりつけ歯科医院で口腔癌のスクリーニング検査が手軽にできれば、日本全国約7万件あるかかりつけの歯科で、生命に関わる重篤な病気や症状を簡単にスクリーニングできるようになり、国民の生命と生活の脅威を取り除くセイフティーネットになると期待されます。

日本国内における口腔癌罹患者数は、1975 年の2,100人から2017 年には7,450 人と増加傾向にあり（Patel SC, et,［1］^※2）、また、その死亡率は 35.5％と先進国の中でも非常に高いものとなっています。口腔癌は他領域疾患と比較して視診で得られる情報が多い一方で、類似症状を呈する疾患も多く、口腔外科や耳鼻咽喉科などの専門医師や歯科医師でなければ診断が困難であり、専門医はいまだ少ない状況です。そのため、罹患者に対する正確な診断が下されず、早期発見・早期治療開始に至っていないという課題があります。
また、現在の口腔癌診断の基盤となっている擦過細胞診は患者への負担が少なく、スクリーニング検査^※3として有用ですが、病理医や臨床検査技師による観察を必要とするため診断までに時間を要すること、血液や唾液などの影響を受けるため確度が高くないこと、一般歯科医院に十分に浸透していないなどの課題もあります。
こういった背景を踏まえ、本共同研究では、口腔外科領域では病変部を中心に一眼レフカメラなどを用いて撮影を行い、その画像を診療記録として残すことが多いことに着目しました。2010年から2021年にかけて東京大学医学部附属病院 口腔顎顔面外科・矯正歯科を受診し、擦過細胞診及び写真撮影を行なった20歳以上の患者の撮像画像を基盤とし、電通総研が開発したAI技術を掛け合わせることにより、口腔癌の早期発見を支援するシステムの共同開発に取り組みます。

東京大学医学部附属病院は、1858年に設立された神田お玉ヶ池種痘所を起源とし、日本の近代医学教育を支えてきた160年以上の歴史と伝統のある病院です。大学病院の使命を果たすため、「臨床医学の発展と医療人の育成に努め、個々の患者に最適な医療を提供する」ことを理念とし、診療、研究、教育に取り組んでいます。病床数1,226床、年間のべ患者数（外来：約65万人、入院：約33万人）、年間手術件数約1万1千件。※患者数、手術件数は2022年度実績