人と社会が望む2040年の未来の暮らしを構想し、 ビジネスチャンスを発掘する 「電通 未来ファインダー100」を提供開始

－100のテーマで未来の社会実態を予測し、中長期的な未来に向けた事業創造を支援－

株式会社ITID（本社：東京都港区　代表取締役社長：妹尾　真　以下、ITID）と、国内電通グループ6社※1は共同で、2040年の社会実態を予測して中長期先の未来から逆算し、持続可能な顧客企業の未来の事業創造を支援する「電通 未来ファインダー100」を開発し、本日より提供を開始します。

「電通 未来ファインダー100」は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」が未来の社会実態につながる兆しや情報を集め、国内電通グループ各社の知見により、8カテゴリー・100テーマ別に、より良い未来を構想するためのヒントをまとめた情報ツールです。2040年の未来は、地球規模での自然災害や温暖化といった環境問題だけでなく、人口の増加による食糧不足など世界規模の課題が深刻になっていると考えられます。同時に、日本においては、高齢者人口がピークに達し、労働力不足、社会保障崩壊の危機など、さまざまな深刻な課題が予測され、「2040年問題」ともいわれています。数多くの課題があふれる未来を、人々が待ち望む未来に変えていくためには、できるだけ早期に未来に向けたアクションが求められます。

未来事業創研は、予測された悲観的な未来を待つのではなく、人・社会にとって持続可能な「ありたき未来」を可視化し、その未来を実現していくために、顧客企業の未来事業創造、ならびにパーパス・ビジョン策定支援を「電通 未来ファインダー100」を活用して実施します。

人・社会にとっての「ありたき未来」を可視化し、企業の未来を構想するためには、10年から15年後のマクロなトレンドの予測はもちろんのこと、同時に、マクロトレンドによってどのように人・社会が変化していくかを可能な限り具体的に読み解くことが重要です。

電通 未来ファインダー100（表面）

「電通 未来ファインダー100」は、公開されている外部の信頼できる情報ソースから2040年に向けた予測情報を広く収集し、それらに国内電通グループ各社で専門的な知見を持つ未来事業創研メンバーが、人・社会の視点で独自に考察を加えることで、企業の事業創造、パーパス・ビジョン策定のヒントを8カテゴリー・100のテーマに編集しています。本ツールを活用したワークショップ、コンサルティングサービスを通じて、顧客企業の担当者を、2040年という中長期の未来の社会にいざない、短期的な発想に縛られることなく未来事業を構想することが可能となります。

昨今、中長期の未来に向けた事業戦略を打ち出すためのシナリオプランニングツールの需要が高まってきています。現在のトレンドの延長にある3年から5年後の短期的な未来への対応ではなく、10年から15年後の中長期的な未来の課題に取り組むことは、ビジネスの新たな機会の創出につながるだけでなく、ポストSDGsの未来社会における、企業の存在意義そのものであるパーパス、そしてビジョンの実現につながります。未来事業創研は、今まで「未来の社会実態」と「未来の生活者インサイト」から持続可能な、あるべき暮らしを構想し、具体的な事業アイデアに発展させる「Future-CSV アプローチ」※2を提供してきましたが、今回、新たに「電通 未来ファインダー100」を追加することで、さらにサービス価値を充実させました。

電通 未来ファインダー100（テーマ一覧）

本ツールは、表面と裏面で構成されており、表面には、公開済みの信頼できる外部情報をもとにした2040年の未来を考えるのに必要な情報としての定量データ（市場規模予測など）と、その情報を踏まえた、2040年の「状態」や「社会課題」などを予測し記載しています。裏面には、2040年の未来に向けて、現在起きている具体的な兆しの事例と、2040年の未来で起こり得ることや、そこにどのような機会が存在するのかを、人（ヒト）・社会・事業それぞれの視点で記載しています。ワークショップなどで参加者の発想を刺激し、より創造的でユニークなアイデアを引き出しやすいツールになっています。

電通 未来ファインダー100（裏面）

ITIDは、未来事業創研の活動をはじめ、これからも顧客企業の事業成長に必要な、未来に向けた事業創造・変革の実現を支援してまいります。

 

• ※1
  国内電通グループ6社（順不同）：株式会社電通、株式会社電通東日本、株式会社電通西日本、株式会社電通コンサルティング、株式会社電通デジタル、株式会社 電通マクロミルインサイト
• ※2
  CSVはCreating Shared Valueの略。企業による社会的価値の創出（社会課題の解決など）と経済利益（生活者価値創造など）とを両立させる経営戦略のフレームワークを指します。

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  2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へと社名を変更しました。

  社名、サービス名、その他の情報は発表当時のものです。あらかじめご了承ください。

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