電通総研の統合HCMソリューション「POSITIVE(ポジティブ)」、ヴェオリア・ジャパンの人事基幹システムとして採用

- グローバル企業の複雑な業務要件に対応し、20社約9,500名の従業員の業務効率化・最適化を支援 -

  • プレスリリース

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、ヴェオリア・ジャパン合同会社(東京都港区、代表取締役社長:内野 一尋、以下「ヴェオリア・ジャパン」)のグループ全体の次期人事基幹システムとして、電通総研が提供する統合HCMソリューション「POSITIVE」が採用されたことをお知らせします。
本システムは、日本におけるヴェオリアグループ計20社の約9,500名の従業員を対象に、2028年5月までに稼働を開始する予定です。

 

背景

ヴェオリア・ジャパンは、フランスに拠点を置く総合環境ソリューション企業であるヴェオリアの日本法人です。水、廃棄物処理、エネルギー管理の3分野において全国で事業を展開するグループ企業を通じて、グローバルで培われた経験やネットワークと、地域密着型のサービス体制を強みに、日本国内における自治体や企業とともに環境課題を解決するべく尽力しています。今後グループがより発展するためには、限られたリソースの最大限の活用、社員一人ひとりに対する多様なキャリア開発の機会提供、人事業務の効率化を図ることが重要なテーマとしてあげられていました。
こうした課題を解決する意欲的な取り組みとして、人事関連システム全体の刷新を決定し、複数の国内パッケージおよび導入ベンダーを対象に、機能性・柔軟性・導入実績などの観点から比較検討を実施しました。その結果、ヴェオリア・ジャパンの複雑な業務要件に対応可能であり、機能の充足度と柔軟性を兼ね備えたソリューションであること、さらにプロジェクト遂行能力の高さが評価され、電通総研の「POSITIVE」の採用が決定されました。

「POSITIVE」採用のポイント

  • 1.
    電通総研の高い技術力・提案力とプロジェクト推進力
    電通総研は国内大手企業を中心に3,000社以上の導入実績を持ち、 企業固有の複雑な業務要件に対応する開発力と、人事業務に対する深い理解に基づく提案力を有しています。ヴェオリア・ジャパンの複雑な承認フローやグループ企業特有の要件に対応できる高いカスタマイズ性と、業務標準化を後押しする総合的な提案力が評価の決め手となりました。
  • 2.
    豊富な標準機能による人事業務の統合・最適化
    「POSITIVE」は、人事管理、給与管理、就業管理、従業員向けWebサービス、モバイル機能など人事領域全般を1つのシステムで統合管理することが可能です。従来の分散したシステム環境から脱却し、豊富な標準機能を活用することで業務プロセスの改善と効率化を実現し、将来的な制度変更にも柔軟に対応できる点が高く評価されました。
  • 3.
    段階的な導入によるコストと効率の最適化
    約9,500人の従業員を擁する計20社のグループ企業への導入にあたり、全社一斉ではなく、3段階のステップに分けたアプローチを採用しました。主要2社での導入から始まり、残り18社を段階的に展開することで、導入コストの最適化と各社担当者の負担軽減を図りながら、安全で確実なシステム移行を実現する計画的な導入手法が高く評価されました。

今後の展開

電通総研は、社会や企業のDX化を支援するテクノロジー企業として、「POSITIVE」の機能拡充に継続的に取り組みながら、お客様の事業成長・拡大に寄り添い、人事領域を長期的に支援するパートナーとして価値あるソリューションを提供していきます。

ご参考資料

「POSITIVE」は、高度なグループ人材管理を実現する統合 HCMソリューションで、グローバルやグループでの戦略的人材マネジメントを支援します。基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理やワークフローに加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な機能を網羅した大手・中堅企業向けパッケージで、人事シェアードサービスの基盤システムにも多く採用されています。「POSITIVE」を中核とする電通総研の HCM ソリューションは、様々な規模・業種の企業に高く評価され、3,000社以上もの導入実績を積み重ねています。

関連プレスリリース・お知らせ

  • 電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。
  • 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

製品・サービスに関するお問い合わせ先

株式会社電通総研
HCM事業部 片山、西田、長谷川
WEBからのお問い合わせ新しいウィンドウで開きます

本リリースに関するお問い合わせ先

株式会社電通総研
コーポレートコミュニケーション部 青山
TEL:03-6713-6100
Webからのお問い合わせ

スペシャルコンテンツ