国内電通グループ、AIネイティブ化を加速する独自のAI戦略「AI For Growth 2.0」を発表

- AIエージェントがマーケティングの全工程をサポート -

  • プレスリリース

株式会社電通総研
株式会社電通
株式会社電通デジタル
イグニション・ポイント株式会社

国内電通グループの4社（電通総研、電通、電通デジタル、イグニション・ポイント）は、2024年8月に発表した“人間の知（＝Intelligence）”と“AIの知”を掛け合わせて顧客や社会の成長に貢献する独自のAI戦略である「AI For Growth」※1を刷新し、2025年5月19日（月）、「AI For Growth 2.0」を発表します。
「AI For Growth 2.0」では、独自のAIアセット（大規模調査データや社内の専門人財知見など）とAI技術を融合させた「AIモデル」の深化により、マーケティング手法に革新をもたらし、その全工程をAIエージェントがサポートするマーケティング領域の「AIネイティブ化」を目指します。これにより「業務効率化」と「価値向上・事業成長」の両輪で顧客や社会の持続的な成長に貢献していきます。

「AI For Growth」国内電通グループAI戦略図

近年、AI技術は著しい進化を遂げており、企業の意思決定や業務効率化、新規事業の創出など、多岐にわたる場面でその活用が期待されると同時に、AIを効果的に活用できる人財やその活用手法にも注目が集まっています。
当社グループでは、AI人財育成の一環として、国内グループ39社の従業員 1,114人（2024年11月25日時点）が、AI・ディープラーニングの活用リテラシー習得のために「ジェネラリスト検定（G検定）」※2資格を取得し、社内業務の効率化や提供サービスの高度化を推進しています。
そしてこの度、「AI For Growth 2.0」のもと、新たに1億人規模のAIペルソナを仮想的に再現する「People Model」を開発しました。また、社内の専門人財（クリエイター、プランナーなど）の知見やアイデア、思考法などを学習させた「Creative Thinking Model（創造的思考モデル）」※3についても、その機能を拡充し、ビジュアルアイデアの生成を可能にしています。
これらの概要は次の通りです。

「People Model」の概要

電通が独自構築している大規模調査データ※4を、Large Language Model（大規模言語モデル、LLM）を活用してファインチューニングすることで、1億人規模の高解像度なペルソナを仮想再現するAIモデルです。従来の限定的なペルソナとは異なり、多人数・多層のペルソナ群を定義できるため、時間の制約を受けずに、学習データのない未知の質問に対するアンケート調査やマーケットシミュレーションの実施を可能にしました。従来モデルに比べ、アンケート機能が大幅に拡張されたこの独自のアンケートシステムについては、現在、特許出願中です。

  • ①
    アンケート調査の高精度なシミュレーション
    設問数に制限はなく、コンセプトやクリエイティブアイデアの高速な検証が可能。
  • ②
    自由自在な仮想インタビュー
    調査対象者の確保が難しい属性についても、自由自在にインタビューすることが可能。

「Creative Thinking Model（創造的思考モデル）」におけるビジュアルアイデア生成機能の概要

2024年8月に発表したAI広告コピー生成ツール「AICO2」※5に続く第2弾として、東京大学AIセンター※6との共同研究結果をもとに、「Creative Thinking Model（創造的思考モデル）」の機能を拡充し、社内の専門人財の発想プロセスを学習したAIが、高度なビジュアルアイデアの生成を実現しました。本手法は従来手法と比較して有意な向上※7が見られ、専門人財のノウハウをAI化した手法として特許出願中です。

上記2つの独自AIモデルの構築に加え、電通の「AIQQQ FLASH」「AIQQQ TALK」、電通デジタルの「∞AI🄬」、両社の「AICO2」などのAIアプリケーション群とのデータの連携を図ることで、ユーザーとの対話を通じて自律的に最適な答えを導き出す「統合マーケティングAIエージェント」の開発にも取り組んでいます。このAIエージェントは、当社グループ内での活用にとどまらず、今後は顧客向けにも提供していく予定です。
さらに、業務プロセス改革（BPR）への伴走支援や、顧客ニーズに応じたカスタマイズ型AIエージェントの開発・導入などにより、マーケティング業務の高度化・高速化・効率化・内製化の実現と、顧客のAIトランスフォーメーションを統合的に支援していきます。

マーケティング全工程における「AIネイティブ化」イメージ図

今後も当社グループは、独自のAI戦略である「AI For Growth 2.0」を基盤に、これまでにない AI活用を推進し、顧客や社会の成長に貢献していきます。

国内電通グループは、“人間の知（=Intelligence）”と“AIの知”の掛け合わせによって、顧客や社会の成長に貢献していく独自のAI戦略「AI For Growth」を推進しています。

AI For Growthについては、以下ウェブページをご確認ください。
https://www.dentsu.co.jp/labo/ai_for_growth/index.html新しいウィンドウで開きます

  • ※1
    「“人間の知（=Intelligence）”と“AIの知”の掛け合わせによって、顧客や社会の成長に貢献していく」という、国内電通グループの独自のAI戦略。
    https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0805-010762.html新しいウィンドウで開きます
  • ※2
    一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施するディープラーニングをはじめとするAIに関するさまざまな技術的手法やビジネス活用のための基礎知識を十分に有していることを認定する検定。
    https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025001-0123.pdf新しいウィンドウでPDFファイルを開きます
  • ※3
    電通の専門人財（コピーライター、マーケターなど）の創造的思考方法（プロセス・推論能力など）を学習させたAIモデル。
  • ※4
    株式会社電通が約15万人（約30業種）に対して年２回実施している、価値観・メディア接触などの意識調査データ。
  • ※5
    電通コピーライターが長年培ってきた思考プロセスを学習した AI広告コピー生成ツール。
    https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0805-010761.html新しいウィンドウで開きます
  • ※6
    国立大学法人東京大学次世代知能科学研究センター
    現状の人工知能技術の枠組みとその限界を超え、真に人間のためになり、将来の社会、産業、経済、文化、学術を駆動する新たな次世代知能科学体系の構築と応用に取り組む研究組織。
    https://www.ai.u-tokyo.ac.jp/ja/新しいウィンドウで開きます
  • ※7
    総合評価：約6.9%、クオリティ：約6.0%、インパクト：約12.5%、明確さ：約5.5%、比喩的表現：約12.8%、好感度：約6.3%、時代性：約6.2%、問題提起：約6.8%と、それぞれで有意な向上が見られた(N=1000, p<0.001)。

ご参考資料

国内電通グループ各社の主なAI関連サービス、プロダクトは以下のとおりです。

株式会社電通総研

株式会社電通新しいウィンドウで開きます

株式会社電通グループ新しいウィンドウで開きます

株式会社電通デジタル新しいウィンドウで開きます

イグニション・ポイント株式会社新しいウィンドウで開きます

  • ＊
    電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。
  • ＊
    本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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ブランディングオフィス　広報室　広報部　河南、山中、李、韮山
E-Mail：koho@dentsu.co.jp

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株式会社電通総研
コーポレートコミュニケーション部　山田
TEL：03-6713-6100
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