電通総研、サステナビリティに関する重要課題（マテリアリティ）を更新

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、新中期経営計画「社会進化実装 2027」の策定に伴い、サステナブルな社会の実現および電通総研グループの持続的成長に向けた重要課題（マテリアリティ）の一部を見直し、更新しました。

今回の見直しでは、SDGsや国際的なガイドライン、電通総研グループの経営・事業戦略や電通グループの取り組みなどを基に2022年に特定した内容を整理・点検し、ステークホルダーの皆さまと電通総研グループの双方にとって重要な課題を選定しています。

電通総研グループは、重要課題を中長期的な経営戦略に統合し、サステナブルな社会の実現に貢献するとともに、企業グループとしての持続的成長を図ります。重要課題については、事業環境や課題認識を踏まえて、今後も継続的に見直し、更新します。