電通総研、「日経サステナブル総合調査 スマートワーク経営編」で4星を獲得

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、人材を最大限に活用するとともに、人材投資を加速させることで新たなイノベーションを生み出し、生産性を向上し、企業価値を最大化させることを目指す先進企業を選定する「日経サステナブル総合調査 スマートワーク経営編」において、4星に認定されました。

本調査は、2017年から日本経済新聞社が実施しているもので、全国の上場企業と有力非上場企業を対象とし、人材活用、人材投資、テクノロジー活用の3要素によって星5段階で評価されます。
電通総研はこのたび、「人材活用力 S」、「人材投資力 S+」、「テクノロジー活用力 A++」と分野別評価を受け、総合評価4星に認定されました。

電通総研は今後も、企業理念に掲げた「HUMANOLOGY for the future -人とテクノロジーで、その先をつくる。-」というビジョンのもと、高度な専門性を有する社員一人ひとりが生き生きと働ける仕組みや環境の整備に取り組み、社会課題解決に向け高品質で価値あるソリューションを生み出すことで、よりよい未来の創造に貢献します。