コラム

人事労務デジタル化コラム（2024）

～年調の次に大変！？な住民税税額通知のデジタル化～

前回のコラムでは“就労証明書のデジタル化”についてお話ししました。今回は、2024年度から開始される“個人住民税税額通知のデジタル化”について、3回のコラムを通じてお伝えします。今回のテーマは、従業員全員に関連するデジタル化であり、影響範囲が広い分、効率化できる部分も大きくなっているのが特徴です。

人事労務デジタル化コラム（2023）

～就労証明書のデジタル化から考える、これからの人事業務～

前回のコラムでは従業員のライフイベントに関するデジタル化の中でもゼロからシステムを新しく構築する”新しいデジタル化”についてお話ししました。今回は“新しいデジタル化”の実際の事例として、昨年大きく報道された“就労証明書のデジタル化”について3回のコラムを通じてお伝えします。

人事労務デジタル化コラム

人事労務分野のデジタル・ガバメントとは〜人事担当が押さえるべきポイント〜

デジタル・ガバメントとは、デジタル技術を用いて行政の在り方を変革する動きのこと。特に人事労務分野での対応は急務で、人事担当者として押さえておくべきポイントは「社会保険・雇用保険」「税」「従業員ライフイベント」の3つあると考えられます。本コラムでは社労士兼システムエンジニアである筆者が、現状とこれからの展望、今後どのような対応が必要かを全4回にわたりご紹介していきます。

“心地よい働き方”改革コラム

〜人の“持ち味”を理解した“働かせ方”〜

企業の主導する「働き方改革」に巻き込まれた従業員の多くが、不満足を通り越して、寧ろ疲弊していると見受けられることが少なくありません。このコラムでは3回にわたり、千差万別の従業員一人ひとりが最も高い労働生産性を発揮するために「人の“持ち味”」に着目し、いわば企業にとっての“働かせ方”を再考することから、従業員の“心地よい働き方”を実現するアプローチを考えてみたいと思います。

タレントマネジメントコラム

タレントマネジメントとHRテック

タレントマネジメントという言葉がここ数年、HR分野で注目を浴びるようになってきました。一方、最近はHRテックという言葉を目にするようになっています。このコラムでは3回にわたり、実は密接に関係があるタレントマネジメントとHRテックという二つのキーワードを中心に、HRが直面する課題について考えていきます。

女性活躍推進コラム

企業が成長するための女性活躍推進の成功のカギ

最近の女性活躍推進施策の特徴は、以前にも増して就労人口の減少への対応ということが意識されていることです。これは、企業にとっても最も重要な資源である「人財」の確保という問題であることから、女性活躍を推進する強い原動力となりはじめています。そこで本コラムでは、いよいよ本格化する女性活躍推進時代を迎えて、その成功のカギとなる3つの課題の克服方法について3回連載でご紹介していきます。

ダイバシティ推進コラム

これからのダイバシティマネジメントの方向性〜人事戦略・ワークライフバランスの取り組み課題と事例〜

働く人の価値観の多様性や働き方の多様性を可能にするには、働き方の見直し（ワークライフバランス）を考えた人事施策が必要になってきます。本コラムでは、ダイバシティやワークライフバランス推進の取り組み課題や事例をご紹介させていただきます。

社労士コラム02

どうする労働契約法の改正！そのポイントと対策

平成24年8月に公布された改正労働契約法では、新たに「雇止めの禁止」「有期労働契約社員の無期労働契約社員化」「有期労働契約社員と正社員の不合理な労働条件差別の禁止」の規定が盛込まれました。高年齢者雇用安定法の改正により、ほぼ無条件雇用となる60歳以上の社員にも影響がある改正です。本コラムでは、改正内容のポイントと今後の対応方法、新たな労務管理方法について解説します。

社労士コラム01

押さえておきたい改正労働基準法のポイント！ 〜実務運用編〜

労働基準法が改正され、平成22年4月から「60時間を超える時間外労働は割増賃金率が50％に加算」することになりました。また「50％の加算に代わる有給休暇の付与」やこれと関連して考慮しなければならない「年次有給休暇の時間単位付与」も可能となります。本コラムでは、法改正のポイントや実際の導入 方法、実務上の注意点・問題点、運用のためのポイントをわかりやすく解説していきます。

組織・人材戦略コラム

クラウド経営時代のダイナミックなストーリーライン（筋書きと線引き）としての経営・組織・人材戦略

本コラムでは、クラウド経営時代の企業や組織の変革、成長に有効な動態的なシステム、ツールであるストーリーラインとしての経営・組織・人材戦略を3回に分けて、紹介させていただきます。

人材育成コラム

製造業より学ぶ人材育成のポイント

ISIDのグループ会社であるiTiDコンサルティング（以下iTiD）のコンサルタントによるコラム。製造業の開発力向上に特化したiTiDが、日本の製造業へのコンサルティング活動を通して得た実践知より、組織における人材育成のポイントを6回に分けてお伝えします。